良いプロンプトの書き方｜役割・前提・出力形式の3点
こんにちは。LegalAgent 代表弁護士の朝戸です。
生成AIを活用するうえで指示文が大切だと分かっていても、具体的にどう書けば意図した回答が得られるのか迷う方は少なくありません。契約書のレビューを依頼する際、その都度思いつきで指示文を作成していると、ある日は実用的な回答が得られ、別の日は的外れな回答になるという品質のばらつきが生じます。依頼の条件をそろえるには、「役割」「前提」「出力形式」という3つの要素を定型化して指示を組み立てる方法が効果的です。
回答品質を安定させる3要素の型
指示の中に判断基準や求める形式が十分に示されていないと、回答が依頼の意図から外れやすくなります。AIは文脈を補完しながら回答を生成するため、依頼ごとに条件の粒度が異なると結果もぶれてしまいます。
そこで有効になるのが、回答者の視点を決める「役割」、検討の背景や立ち位置を共有する「前提」、そして回答の体裁を指定する「出力形式」の3要素をあらかじめそろえる設計です。担当者が変わっても同じ条件を伝えられるため、回答を比較し、不足を見つけやすくなります。ただし、モデルや入力資料によって結果は変わり、指示をそろえるだけで正確性が保証されるわけではありません。
OpenAIの公式ガイドでも、明確な指示、十分な背景情報、回答を見ながらの指示の修正が挙げられています。
役割・前提・形式を定義する実務上の着眼点
第一の「役割の指定」では、AIにどのような立場で回答してほしいかを伝えます。「企業法務の経験が豊富なアシスタントとして回答してください」と一言添えることで、ビジネス実務に適したトーンに整えることができます。社内の非専門家へ共有する文章を作成する場合は、「専門用語を避けて平易に解説してください」と指定するのも有効です。
第二の「前提の共有」では、自社の置かれた立場や利用目的を補足します。契約レビューでは、当事者関係を具体的に示してください。損害賠償条項ひとつをとっても、発注側（委託者）であれば賠償額の上限が低すぎないかを注視しますが、受注側（受託者）であれば過大な賠償責任を負わされないか、上限が撤廃されていないかを警戒します。NDAの開示側か受領側か、売買契約の買主か売主かといった立場を明示しなければ、自社と逆の立場で回答される可能性があります。
第三の「出力形式の指定」では、後工程で扱いやすい体裁を指定します。形式を指定しないと長文の解説文が出力され、そこから要点を抜き出す手戻りが発生します。「重要な順に5点、箇条書きで。各項目は2行以内」や「表形式で整理」と指定しておけば、内容を検証した後、社内共有用のメモへ転記しやすくなります。
契約類型に合わせたプロンプトの構成例
3つの要素を組み合わせた基本形を作成しておくと、対象の契約や自社の立場に合わせて、確認条件をそろえた下書きを作成しやすくなります。
企業法務の経験が豊富なアシスタントとして回答してください。（役割）
当社は受託者側で、これは社内向けのリスク整理メモです。
専門用語にはかっこ書きで説明を付けてください。（前提）
次の契約書について、注意すべき点を重要な順に5点、
箇条書きで挙げてください。各項目は2行以内でお願いします。（出力形式）
【会社が入力を認めた範囲の契約書本文を貼り付ける】
この型を秘密保持契約（NDA）の受領者側レビューに応用する場合は、次のように表形式の出力を指定します。
企業法務の経験が豊富なアシスタントとして回答してください。（役割）
当社は秘密情報を受け取る受領者側です。これは社内確認用のメモです。
専門用語には簡単な説明を付けてください。（前提）
次のNDAについて、受領者にとって負担が重くなりやすい条項を、
重要な順に5点、表形式で整理してください。
列は「条項名」「懸念点」「確認・交渉の方向性」としてください。（出力形式）
【会社が入力を認めた範囲のNDA本文を貼り付ける】
SaaS利用規約の確認や個別契約の点検においても、契約上の立場と列の項目を入れ替えるだけで柔軟に対応できます。
対話を通じた回答の絞り込み手順
指示文は、最初の一投だけで完成品を目指す必要はありません。初回の大枠の出力をもとに、対話を重ねて不足している要素を補う進め方が実用的です。たとえば、損害賠償条項に関する初回の回答が一般的すぎた場合は、会話を継続しながら焦点を絞り込みます。
（最初の答えを受けて）
今挙げてくれた点のうち、損害賠償の上限額に関する部分について、
受託者の立場で、上限が過大な場合に提示できる代替案を、
3つ挙げてください。それぞれ、委託者が受け入れやすい理由も添えてください。
全体像を把握してから気になる条項を具体的に検討する手順を踏むことで、初期指示を過度に複雑化させることなく、検証する論点を具体化できます。
テンプレート作成時の落とし穴と管理上の留意点
テンプレートには、自社の立場を記入する欄を設けてください。役割や形式が整っていても、立場が抜けていると分析の視点が定まりません。また、箇条書きの項目数や行数を過度に細かく指定しすぎると、かえって窮屈で読みにくい回答になるため、適度な指定にとどめる配慮が有効です。
日常的な運用にあたっては、以下の点に配慮して取り扱います。
- 利用するサービスと入力できる情報の範囲についての社内確認
- 発注側か受注側かを明示する前提欄
- 初回の回答を検証したうえでの追加質問
- 回答の法的な正確性と妥当性についての担当者による検証
取引先名を記号へ置き換えても、取引条件や周辺情報から相手方が分かることがあります。入力前に利用規約、契約上の守秘義務、社内規程を確認し、会社が認めたサービスと情報の範囲で利用してください。金額が責任上限の判断に必要なときは、入力許可の範囲内で比率や契約対価との関係を示す方法もあります。
社内プレイブック化と運用の定着支援
自社に適したプロンプトの型を社内で共有し、プレイブックとして蓄積することで、法務担当者ごとの業務品質の平準化を図ることができます。LegalAgentでは、業務特性に合わせたテンプレートの設計や運用の定着を支援しています。
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